「棺は何本用意できますか?」

東日本大震災の翌日、仙台市の担当者は市内の大手葬儀会社に尋ねた。

「すぐに千本用意できます。」ところが千本では全然足りなかったのだ。
3月30日までに県内の各市町村に6450本の棺が納められた。
遺体の捜索と収容は、10万人規模で動員された自衛隊員が行っていたが、重機が使えず手作業による大変な作業だった。
そこで遺体の収容と運搬に関しては、全国から駆け付けた葬儀業者が手伝うことになった。

次に問題になったのは火葬場だった。
東北最大の仙台市葛岡葬場では電気とガスが止まり、15日からなんとか稼働した。
石巻市の石巻斎場では電気が止まっていたが、東北電力から電源車の提供を受けてフル稼働した。

厚生労働省は3月14日、「特例火葬許可」を通達した。
役所の発行する埋火葬許可証がなくても、医師の死亡診断書があれば埋火葬を許可するものだった。
遺体安置所には数千体の遺体が運びこまれてきた。
(その詳細は「遺体: 震災、津波の果てに」石井光太著 新潮文庫を参照。)

火葬がどうしても間に合わないため、3月21日には東松島市で自衛隊により仮埋葬(土葬)が始まった。
行政側は2年間の仮埋葬を想定していたが、「早く火葬してやりたい」というご遺族の意向が強く、中には自分で重機を使って掘り起こす遺族まで現れた。
そこで5月7日から、行政から委託を受けた葬儀業者による掘り起こしが始まった。
「掘り起こしの現場は確かに壮絶でした。
『今、出してやっかんな』という言葉に込められたご遺族の方の強い思いに励まされたのも事実です。」とある葬儀社の社員は語った。

日本は元々土葬の国であった。
縄文時代では、膝を折り曲げて埋葬する「屈葬」が主であった。
天皇家の墓である古墳も土葬である。
それがどのような変遷を経て、今のような火葬の国になったのか?
本書では、「天皇家と火葬」「墓と葬儀の変化」「中国資本となった東京博善」など、広く日本の歴史をめぐりながら葬送の変遷を解説している。
また、僧侶や神職に「葬儀と墓はどうあるべきか」と見解を求め、新たな葬送の形態も紹介している。

「自分が死んだらどう送ってほしいか?」そんなことを考えながら、秋の夜長にじっくり読んでみたい一冊である。
【さいたま市防災アドバイザー 加倉井誠】

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